電気工事の工程表の作り方｜施工計画書の実施工程表と書き方の手順

電気工事の工程表は、公共建築工事では「実施工程表」として、工事の着手に先立ち作成し、監督職員の承諾を受ける書類です（公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）1.2.1）。 作成にあたっては関連工事の関係者と調整し、監督職員の指示があれば、週間工程表・月間工程表・工種別工程表なども補足として作成して提出します。

電気工事は建築や空調・衛生の工程に左右される部分が多いため、他工種との取り合いと、受電・消防検査などの法定手続きの期限を工程表に入れておくことが、実行できる工程表にするポイントです。

実施工程表のルール（標準仕様書1.2.1）

場面	求められること
作成	工事の着手に先立ち作成し、監督職員の承諾を受ける
作成時	関連工事等の関係者と調整の上、十分検討する
条件変更等で変更するとき	実施工程表を直ちに変更し、当該部分の施工に先立ち、監督職員の承諾を受ける
その他の理由で変更するとき	監督職員に報告し、施工等に支障がないよう適切な措置を講ずる
監督職員の指示があったとき	補足として週間工程表・月間工程表・工種別工程表等を作成し、提出する

施工計画書全体の構成は電気工事の施工計画書の書き方で解説しています。

工程表の種類と使い分け

種類	表し方	向いている点	弱い点	向いている場面
バーチャート工程表	横軸に日付、縦軸に作業を並べ、期間を棒で示す	全体の流れが一目で分かり、作成・説明がしやすい	作業どうしの前後関係や、遅れが全体に響く作業が見えにくい	全体工程表、月間・週間工程表
ネットワーク工程表	作業を矢線で結び、前後関係を示す	前後関係とクリティカルパス（遅れると全体工期が延びる経路）が分かる	作成に慣れが必要で、関係者への説明に工夫がいる	工期が厳しい工事、工種の取り合いが複雑な工事
工種別工程表	工種ごとに作業を細かく並べる	職長・作業員への指示に使いやすい	全体との関係は別に確認が必要	監督職員の指示で補足として作るとき

全体はバーチャートで示し、取り合いの多い部分や工期の厳しい部分だけネットワーク工程表で前後関係を確かめる、という組み合わせが使いやすい方法です。

工程表の作り方（5つの手順）

手順1：作業を洗い出す

設備	主な作業
受変電設備	基礎、機器搬入・据付、高圧ケーブル敷設、端末処理・結線、試験、受電
幹線・動力設備	ケーブルラック敷設、ケーブル延線、分電盤・制御盤の据付、結線、絶縁抵抗測定
電灯・コンセント設備	躯体工事中の埋込配管、内装工事中の配管・配線、器具取付、点灯確認
防災設備	感知器の配管・配線、機器取付、総合試験、消防検査

手順2：他工種との取り合いを整理する

建築の工程	電気工事の関連作業	押さえどころ
型枠・配筋	スリーブ・インサートの取付、埋込配管	コンクリート打設前に完了・確認する
コンクリート打設	打設前の最終確認	打設後は手直しが難しい
外壁	外壁貫通部の処理	防水工事との順序を合わせる
天井下地・ボード	天井内の配管・配線	ボードを張る前に完了させる
壁下地・ボード	壁内の配管・ボックス取付	ボードを張る前に完了させる
内装仕上げ	器具取付	仕上材を汚さない順序にする

手順3：マイルストーン（節目）と法定手続きの期限を入れる

マイルストーン	工程表に入れる期限・前提	根拠
実施工程表の承諾	工事の着手に先立ち	標準仕様書1.2.1
主任技術者の選任届（自家用電気工作物）	選任したとき遅滞なく届出	電気事業法第43条
保安規程の届出（自家用電気工作物）	使用（自主検査を伴うものは工事）の開始前に届出	電気事業法第42条
消防設備の着工届	工事に着手しようとする日の10日前まで（甲種消防設備士が届出）	消防法第17条の14
消防用設備等の設置届	工事が完了した日から4日以内（防火対象物の関係者が届出）	消防法第17条の3の2、同法施行規則第31条の3
受電	受変電設備の試験完了後。日程は電力会社と調整	なし
竣工検査	全設備の完了・試験の完了後	契約・設計図書

受電日は電力会社との調整で決まり、受電しないと試験・試運転ができない設備も多いため、受電日から逆算して前工程を組むと無理が見つけやすくなります。

手順4：所要日数を見積もる

所要日数 ＝ 作業量 ÷（1人1日あたりの施工量 × 投入人数）

計算の例（施工量は自社の実績値を使います。ここでは仮の値）

• 作業：ケーブルラック敷設 200m
• 1人1日あたりの施工量：15m（仮の値）
• 投入人数：2人
• 所要日数：200 ÷（15 × 2）≒ 6.7 → 7日

天候・資材の納期・他工種の遅れの影響を受けやすい作業には、余裕日数を見込みます。どれだけ見込むかは、工事の条件と自社の実績で決めます。

手順5：見直す

• 他工種との取り合いの日程に無理がないか
• 技術者・作業員の配置が重なっていないか
• 材料・機器の納期に間に合う発注時期になっているか
• 法定の届出・検査の期限が入っているか
• 梅雨・台風など天候の影響を受けやすい屋外作業の時期を考えたか
• 時間外労働の上限規制（2024年4月から建設業にも適用）の範囲で組めているか

工程管理のコツ

クリティカルパスを意識する

ネットワーク工程表では、各作業の余裕（フロート）を計算でき、余裕がゼロの作業をつないだ経路がクリティカルパスです。この経路上の作業が遅れると、全体の工期が延びます。

工程会議で取り合いを確認する

建築の工程会議では、翌週の取り合い、天井・壁を塞ぐ時期、他設備との作業エリアの調整、遅れの挽回計画を確認します。

遅れたときの挽回方法

挽回方法	内容	注意点
人員の増員	作業員を追加する	安全管理の体制も合わせて強化する
作業時間の延長	時間外・休日の作業	36協定と時間外労働の上限規制の範囲内で
工法の変更	工場加工の活用など	品質が同等であることを確認し、必要なら監督職員と協議する
作業順序の変更	並行作業にする	安全と干渉の有無を確認する

条件変更などで実施工程表を変えるときは、当該部分の施工に先立ち監督職員の承諾を受けます（標準仕様書1.2.1）。

【チェックリスト】工程表の提出前

• 工事の着手に先立ち作成し、承諾を受ける段取りになっているか
• 関連工事の関係者と調整したか
• スリーブ・埋込配管・天井内配管など、塞ぐ前に終える作業を取り合いに合わせて置いたか
• 受電日を電力会社と調整し、そこから逆算したか
• 消防の着工届（10日前まで）・設置届（完了から4日以内）を入れたか
• 自家用電気工作物なら、主任技術者の選任届・保安規程の届出を入れたか
• 機器の納期と発注時期が合っているか
• 時間外労働の上限規制の範囲で組めているか

まとめ

電気工事の工程表は、公共建築工事では実施工程表として着手前に承諾を受ける書類です。他工種との取り合いと、受電・消防検査などの法定手続きの期限を入れ、受電日から逆算して組むと、実行できる工程表になります。作ったあとも工程会議で更新し、変更が必要なときは監督職員の承諾・報告の手続きを踏みましょう。

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出典・参考

• 国土交通省「公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版」1.2.1: https://www.mlit.go.jp/gobuild/content/001888825.pdf
• 電気事業法（e-Gov法令検索）第42条・第43条: https://laws.e-gov.go.jp/law/339AC0000000170
• 消防法（e-Gov法令検索）第17条の3の2・第17条の14: https://laws.e-gov.go.jp/law/323AC1000000186
• 消防法施行規則（e-Gov法令検索）第31条の3: https://laws.e-gov.go.jp/law/336M50000008006

※ 2026年10月1日：実施工程表の作成・承諾・変更の手続きを公共建築工事標準仕様書1.2.1で確認して冒頭に追加しました。出典で確かめられない余裕日数の目安（10〜20%）と施工量の例を削除・仮の値と明記し、法定手続きの期限（電気事業法・消防法）を入れたマイルストーン表・工程表の比較表・チェックリスト・出典を追加しました。