施工計画書の提出前チェックポイント15項目

なぜ提出前チェックが重要なのか

施工計画書の差し戻しは、単に手間が増えるだけでなく、着工の遅れや工事成績評定の減点につながります。監督員から「記載が不十分」「根拠が不明」と指摘されると、修正・再提出のやり取りで1〜2週間を失うこともあります。

本記事では、施工計画書を提出する前に確認すべき15のチェックポイントを、形式面と内容面に分けて紹介します。なお、施工計画書の基本的な書き方は「電気設備工事の施工計画書 作成ガイド」を参照してください。

形式面のチェック（5項目）

チェック1: 表紙の記載事項

• 工事名称が契約書と一致しているか
• 受注者名（正式名称）・代表者名に誤りがないか
• 監理技術者または主任技術者の氏名・資格が正しいか
• 提出日が記載されているか
• 発注者名・監督員名が正しいか

よくあるミス: 過去の施工計画書をコピーして使い回した際に、工事名称や発注者名が前の工事のまま残っている。

チェック2: 目次と章立ての整合性

• 目次と本文の章番号・タイトルが一致しているか
• ページ番号が正しく振られているか
• 発注者が指定する章立て・順序に従っているか

チェック3: 添付図面・資料の確認

• 図面番号のリストと実際の添付図面が一致しているか
• 図面の縮尺・方位が正しいか
• 資格証明書の写しが添付されているか（有効期限内であることも確認）

チェック4: 用語・単位の統一

• 同じものを異なる名称で呼んでいないか（例: 「PF管」と「波付硬質合成樹脂管」の混在）
• 単位の表記が統一されているか（例: 「m」と「メートル」、「MΩ」と「メガオーム」）
• 図表番号の振り方が統一されているか

チェック5: 誤字脱字・変換ミス

• 専門用語の変換ミスがないか（例: 「感電」→「完全」、「配管」→「排管」）
• 数値の桁間違いがないか
• 会社名・人名の誤記がないか

内容面のチェック（10項目）

チェック6: 工事概要の正確性

• 契約金額、工期、工事場所が契約書と一致しているか
• 電気設備の種別（受変電・幹線・電灯・通信・防災等）が漏れなく記載されているか
• 設計図書の図面番号一覧が正しいか

チェック7: 施工体制の要件充足

• 監理技術者/主任技術者の資格が工事規模に適合しているか
• 専任義務のある工事で、技術者が他の現場と兼任になっていないか
• 配置する電気工事士の人数・資格が法令要件を満たしているか
• 下請業者がある場合、施工体制台帳の記載と整合しているか

チェック8: 工程表の実現性

• 他工種（建築・空調・衛生）の工程と整合しているか
• 受電日が電力会社との調整結果と一致しているか
• 消防検査の日程が確保されているか
• 資材の納期を考慮した発注時期になっているか
• 天候リスク（梅雨・台風）を考慮しているか

工程表の詳細は「施工計画書に添付する工程表の作り方」で解説しています。

チェック9: 施工方法の具体性

• 各工種の施工手順が「誰が・何を・どのように」のレベルで記載されているか
• 使用する材料の仕様（メーカー・型番）が明記されているか
• 施工図・詳細図が添付されているか
• 「安全に留意する」「十分に注意する」等の抽象的な記述がないか

チェック10: 品質管理計画の網羅性

• 工種ごとの管理項目・判定基準が漏れなく記載されているか
• 管理値の根拠（法令・規格名）が明記されているか
• 使用する計測器の情報（型番・校正有効期限）が記載されているか
• 不合格時の処置手順が記載されているか

品質管理計画の詳細は「施工計画書の品質管理計画の書き方」で解説しています。

チェック11: 安全衛生計画の実効性

• リスクアセスメントの結果が記載されているか
• 感電防止対策（停電作業手順、活線近接の離隔距離）が具体的か
• 高所作業の墜落防止対策が記載されているか
• 酸欠危険作業がある場合、対策が記載されているか
• 緊急連絡先一覧、緊急時対応手順が記載されているか

安全衛生計画の詳細は「施工計画書の安全衛生計画 書き方のポイント」で解説しています。

チェック12: 環境対策の記載

• 騒音・振動の対策が記載されているか（特に住宅地近接の場合）
• 建設廃棄物の処理方法・処分先が記載されているか
• アスベスト含有材の有無の事前調査結果が記載されているか（改修工事の場合）

チェック13: 工事写真撮影計画

• 撮影必須ポイントが工種別に整理されているか
• 隠蔽部分の撮影タイミングが工程表と整合しているか
• 黒板の記載ルール（書式・記載項目）が定められているか

チェック14: 設計図書との整合性

• 施工計画書の記載内容が設計図書（図面・仕様書）と矛盾していないか
• 設計図書に記載された特記事項が施工計画書に反映されているか
• 「特記なき場合は共通仕様書による」等の前提条件が明確か

チェック15: 前回指摘事項の反映

• 前回の施工計画書で指摘を受けた事項が、今回の計画書に反映されているか
• 同じ発注者の過去の工事で受けた指摘事項をチェックしたか

効率的なレビュー体制

ダブルチェックの仕組み

施工計画書は、作成者とは別の人物がレビューする体制が望ましいです。

レビュー段階	レビュー者	チェック観点
1次チェック	作成者本人	形式面（チェック1〜5）
2次チェック	上司・先輩技術者	内容面（チェック6〜15）
最終確認	監理技術者	全体の整合性と技術的妥当性

チェックリストのテンプレート活用

本記事の15項目をExcelやスプレッドシートにまとめ、案件ごとにチェック結果を記録することで、レビューの漏れを防止できます。

まとめ

施工計画書の提出前チェックは、「作成にかけた時間の10%」程度の時間を確保すれば実施できます。60時間かけて作成した施工計画書なら、6時間のチェックで差し戻しリスクを大幅に低減できると考えれば、十分な投資対効果があります。

本記事の15項目チェックリストを活用して、差し戻しゼロの施工計画書提出を目指してください。