雷保護設備（避雷設備）の施工と点検

雷保護設備の法的要件と保護レベル

雷保護設備（避雷設備）は建築基準法第33条により、高さ20メートルを超える建築物に設置が義務づけられています。JIS A 4201:2003に基づく保護レベルは4段階あり、建物の用途やリスクに応じて適切なレベルを選定します。

雷保護設備は外部雷保護と内部雷保護で構成されます。外部雷保護は受雷部、引下げ導線、接地極で構成され、直撃雷から建物を守ります。内部雷保護はSPD（サージ防護デバイス）により、雷サージによる電子機器の損傷を防止します。

受雷部は建物の屋上に設置し、回転球体法（ローリングスフィア法）に基づいて保護範囲を設計します。突針方式、メッシュ方式、棟上導体方式があり、建物の形状に応じて選定します。

引下げ導線は受雷部から接地極までの電流の通り道です。建物外壁に沿って敷設し、鉄骨造の場合は構造体を引下げ導線として利用できます。引下げ導線の最小断面積は銅線で16平方ミリメートル以上です。

接地極は接地抵抗10オーム以下を確保する必要があります。銅板電極や銅棒電極を使用し、土壌抵抗率に応じて接地極の数量と配置を決定します。

SPD（サージ防護デバイス）は内部雷保護の中核となる機器です。クラスに応じた適切な製品を選定し、段階的に設置します。

クラスI SPDは分電盤の主幹に設置し、直撃雷による大きなサージ電流を処理します。クラスII SPDは分岐回路に設置し、残留サージを低減します。精密機器の直近にはクラスIII SPDを追加設置します。

SPDの接続線はできるだけ短くし、50センチメートル以内が推奨されます。接続線が長いとインダクタンスによりサージ防護効果が低下するためです。

雷保護設備は建物と設備を落雷から守る重要な設備です。接地工事の種類や絶縁抵抗測定の基礎、施工計画書の作成ガイドもあわせて参照してください。