電気用品安全法（PSE）の基礎知識と電気工事の関わり

電気用品安全法の目的と対象

電気用品安全法は、電気用品の製造・販売・使用に関する規制を定め、電気用品による危険や障害の発生を防止するための法律です。電気工事で使用する配線器具やケーブルの多くがこの法律の対象です。

PSEマークには2種類あります。

マーク	名称	対象	検査方式
ひし形PSE	特定電気用品	電線・配線器具・漏電遮断器等	第三者機関による適合性検査
丸形PSE	特定電気用品以外	照明器具・電動工具等	自主検査

特定電気用品は危険性が高いものが指定されており、電線、配線用遮断器、漏電遮断器、コンセント、スイッチ、ヒューズなど電気工事で使用する主要な材料が含まれます。

電気工事士法では、電気工事に使用する材料は電気用品安全法に適合したもの（PSEマーク付き）を使用することが求められています。PSEマークのない電気用品を電気工事に使用することは法令違反です。

実務で特に注意が必要なのは以下のケースです。

海外製品の使用です。海外で製造された配線器具やケーブルにPSEマークが表示されていない場合、日本国内の電気工事には使用できません。インターネットで購入した海外製品をそのまま施工に使用することは違法となります。

中古品の使用です。中古の電気用品であっても、PSEマーク付きのものであれば使用可能です。ただし経年劣化により安全性が損なわれている可能性があるため、使用前の確認が必要です。

電気用品安全法は社会の変化に対応して随時改正されています。蓄電池やモバイルバッテリーに関する規制強化、LED照明器具の対象追加などが近年の主な改正点です。

電気工事業者としては、使用する材料のPSE適合性を確認する体制を整え、メーカーからの証明書類を保管しておくことが推奨されます。消防検査や竣工検査で材料の適合性について確認されるケースもあります。

電気用品安全法は電気工事の安全を支える法令です。電気事業法の基礎知識や電気設備技術基準の要点、電線・ケーブルの選定もあわせて参照してください。